masa管理人です。
11月になりましたね。日中も過ごしやすなりましたが、時折寒さも感じる季節になってきましたね。
コロナの話題は尽きませんが、少しは減ってきている感じもしますね。 さあ!今月も商材研究頑張って参ります!
さて今回は『ONE PIECE PROJECT』という商材について取り上げたいと思います。
当案件について、様々な角度から色々とお調べになって、私どもが管理するサイトに辿りつかれたことだと思われます。ありがとうございます。当サイトを通じて、参考にして頂ければ何よりです。
概要 (ライジングページより引用)
「自分には無理だ」 「実現は難しそう」「夢のまた夢だ」
なんてあきらめていたりしませんか?
このプロジェクトは、
そんな方の想いを実現したい、
その思いで始動しました。
出典元 https://1piece.jp/opt/mail/freelife/
商材の特徴
1仕込んだら数年間にわたり継続した収益も可能な不労所得モデル
2人に言いづらいどころか自慢できる社会的の地位の高い方法
3楽しく取り組めてすぐに結果が出るので3日坊主になったりしない
4誰かが損したりすることも絶対にない、三方よしの仕組み
5これからさらに拡大していく市場で人より先に取り組むほど稼げる
6スキル0でお金のない学生でも取り組める
7名前も顔出しもしなくても稼ぐことが可能
8場所も時間も気にしないで好きなときに実践できる
このような特徴があります。
特定商取引法に基づく表記
運営元 ワンピースプロジェクト
運営委員会問い合わせ先元 info@1piece.jp
特定商取引法とは:事業者による違法・悪質な勧誘行為等を防止し、消費者の利益を守ることを目的とする法律です。具体的には、通信販売等の消費者トラブルが生じやすい取引を対象に、事業者が守るべきルールと、クーリング・オフ等の消費者を守るために定められています。
運営責任者 販売会社 連絡先のなどの記載がありません。
上田幸司氏とは
上田幸司氏とは 「上田幸司 アプリビジネスマスター塾」 被害者の会
Dacoon(ダクーン)株式会社の「上田幸司 アプリビジネスマスター塾」(旧「ポケットビジネス」)という高額塾の詐欺被害が拡大しているとのことです。
「入会金は、本来498,000円のところ、3日間限定で298,000円」
として勧誘します。セミナーなどでは、398,000円とする場合もあります。
このような被害者が拡大している為、被害者の会が出来たとのことです。
出典元 「上田幸司 アプリビジネスマスター塾」被害者の会|センチュリー行政書士・社労士事務所 (century-office.asia)
評価 評判について
最終的に「アプリビジネスマスター塾」という上田幸司氏主催の高額塾へ誘う流れのようです。なんと、被害者の会まで作られているようで、訴訟問題にまで発展しています。
サービス料金に関して、代金はかからないとわざわざ言ってしまっているところを見ると、いかにもバックエンドがあるように伺えます。
1つ目に挙げる上田幸司のOnePiece(ワンピース)プロジェクトで稼ぐことはできない理由は「個人情報が流出するリスクがある」ということです。
2つ目に挙げる上田幸司のOnePiece(ワンピース)プロジェクトで稼ぐことはできない理由は「上田幸司に過去に悪評がある」ということです。
出典元 https://net-24h.com/%E5%89%AF%E6%A5%AD%E6%A1%88%E4%BB%B6/10328/
入塾費用は、298,000円~398,000円でした。入塾した参加者によると、アプリは確かに簡単に作成できるが、利益はほとんど得られない、と言います。
返金を求めると”数十円でも報酬が発生していれば、たとえ支払額に達していなくても
返金には応じられない”として返金されない。
まとめ 『ONE PIECE PROJECT』についての感想
OnePiece(ワンピース)プロジェクトという商材ですが、メールアドレスにス登録後はメールにて動画が送られます。
動画内では上田幸司というこの商材に関するアプリを開発したということ以外は内容は不明とのことでした。この動画だけでも十分に怪しい内容と感じます。
その後はLINE登録を進められるわけですが、この手の手法は概ね高額塾・高額商材への誘導といった流れになると思われます。
この上田幸司という人物ですが、過去に訴訟問題にまで発展しているそうです。このような人物が開発した商材など、とても信用できるものとは思えません。
また特商法の部分において「お客さまが希望されるサービスを行なうために当委員会が業務を委託する業者に対して開示する場合」という文面がありますが、「次のいずれかに該当する場合を除き」という内容から、同意がなくても第三者への提供ができるという解釈にも繋がるわけです。
更に販売元の会社名や運営背委任者名、連絡先も記載していなことから、非常に危険な商材であることが窺えます。特商法違反にも該当します。
これらのことから私個人的にはおすすめは致しません。しっかりとご検討されることを願います。 今回の内容が危険回避の一躍を担えれば何よりです。
最後までご覧いただきありがとうございました。